「高シェア銘柄」、巻き返し相場の先頭に

「高シェア銘柄」、巻き返し相場の先頭に

2009-05-22

　1～3月の実質ＧＤＰ（国内総生産）が年率15.3％と戦後最大の落ち込みを記録しても、株価はさほど反応しない。おそらくそうなるだろう、と数カ月前にマーケットは先読みしていたのだから、当然といえば当然。株価を見る限り、景気は最悪期を抜けだした感触が濃厚。どこまで沈むか分からない海底の「土」にようやくタッチし、浮かびあがろうとしているのが現状の相場だ。
　米国株も同様。俗に「恐怖指数」と呼ばれている米国のＶＩＸ指数は現地19日、20日と2日続けて30ポイント台を割り込み、特に20日は一時26.57ポイントまで下落。昨年9月12日の水準、つまりリーマンブラザーズが波乱する直前にレベルへ低下した。昨年10月24日の89.53ポイントを付けたときが、恐怖相場のピーク。それから7カ月を経て、マーケットは“平時”の落ち着きを取り戻した。


　1週間前（5月15日付）の当欄「もうは、まだなりの根拠」で、私は「当面に限れば、なお神経質な展開が続く可能性はあるが、現状は『懐疑の中で育つ強気相場』の初動段階と見られる」とし、「目先は、押し目があっても知れたもの」と書いた。6月に入っても、こうした流れは大きくは変わらないだろう。


　さて、ここからの大事なポイントは「既知の悪材料」や、「常識的な警戒論」に振り回されてはならない、ということ。
　繰り返すが、こうした角度からの懸念材料は株価に織り込み済みである。
　景気が持ち直す方向感をしっかり踏まえつつ、まだ相場が十分に消化していない6カ月～9カ月先に訪れる「変化」を先取りすることが重要だ。


　そこで注目したいのが、世界的な高シェア銘柄。トヨタ自動車（7203）の業績暗転が象徴するように、リーマンブラザーズショックに端を発した昨年10月以降の急激な景況悪化できわめて大きなダメージを受けたのが、高いグローバルシェアを獲得していた企業だった。
　しかし、「需要が消えた」ことによる昨年10月～12月の恐怖感と、その後の必死の在庫調整を経て、ようやく製造業各社に戦線再構築に向けた態勢が整いつつある。日本株は、世界景気の変動に敏感という点では屈指の存在。いわば「世界景気敏感株」だ。世界的な景気回復機運が徐々に強まるようだと、高シェア企業の収益は低シェア企業のそれに比べ、はるかに早いペースで持ち直すだろう。
　「ひたすらナンバーワン、または ナンバーツー」の企業をめざしたＧＥの伝説的経営者ジャック・ウエルチの「ナンバーワン・ナンバーツー」戦略は有名だが、6～7月相場ではそうした銘柄を個別に狙い撃ちする流れが強まるだろう。


　このところ強い値動きを示す資源関連株の中でも住友金属鉱山（5713）、新日鉱ホールディングス（5016）が21日、年初来高値を更新したのは、単なる非鉄市況の好転だけが材料ではなく、銅精錬マーケットにおける豊富な実績も注目されている。　リチウムイオン二次電池用のセパレータで強力なシェアを握る旭化成（3407）も株価の出直り色は鮮明だ。
　アーク溶接ロボットでトップの安川電機（6506）、光電子増倍管で世界シェア7割の浜松ホトニクス（6965）などが今後、スポットライトを浴びる可能性がある。

タグ：ＶＩＸ指数 トヨタ自動車 リーマンブラザーズ 在庫調整 ＧＤＰ