マネーは強い市場・銘柄へ流入――出遅れ株より強い銘柄に付け、有力候補は…

2009-12-18

　国際比較で日本株の出遅れ論が指摘され続けている。実際、以前にも紹介したTS倍率がそれを端的に物語っている。

これはTOPIX（東証株価指数）と米S&P500種株価指数を比較したもので、TOPIX÷S&P500種の計算式で求められる倍率だ。14日のTOPIXは885.08ポイント。

現地14日のS&P500は1114.11ポイント。TS倍率は0.79倍となる。これは1955年（昭和30年）以来の低水準だ。16日にTS倍率は0.80倍へ上昇したが、80年代バブル最盛期には8倍を超えており、当時と比べまだ10分の1に過ぎない水準だ。

日本株出遅れ論も、

（1）民主党政権に対する政策不信
（2）株主を無視した相次ぐ大型増資
（3）日本企業の新興国進出の出遅れ
（4）欧米諸国と比べ低水準なROE（株主資本利益率）、高水準（割高）なPER

――など、日本株そのものに上昇しない（買われない）、独自の理由が存在している。

かつて日本株が独歩高を演じていた80年代後半、日本株割高論ないし欧米株割安論が声高に叫ばれていただろうか。現在の日本株出遅れ論にしても日本人だけが強調しているだけで、外国人は「出遅れは認めるが割安とは思わない」「中国株など新興市場国株の方が魅力的」と感じているはずだ。マネーは常に強いマーケットに流れていく。これがごく自然の流れである。

　全般、調整やむなしの局面では個別対応。「出遅れ株をじっくり拾うも良し」と言いたいが、強い銘柄にマネーが流れ込んでいくことを考えれば、「強いものにつけ」の戦術がベターだ。1年前の株価と現在を比べ、上昇率の高い銘柄を見ると、上位陣は不動産、自動車関連、半導体関連が多数を占める。一方、26週移動平均線プラスカイ離上位は、まちまちながら自動車に関連した銘柄が多数含まれているのが特徴だ。

双方の上位を占める銘柄の共通項は、今年度の業績を上方修正した収益変化率だ。その一つがニッパツ（5991）。株価は12月7日に年初来高値874円を付け、今も高値圏で推移している。

　同社は今3月期9月中間期の業績を、8月7日と10月30日の2度にわたって増額した上で、11月12日の中間期決算発表で通期の業績予想を売上高、すべての利益において上方修正した。

営業利益は期初計画の45億円から136億円（前期比30.0％増）と、減益予想から一転大幅増益に転じる見通し。固定費の圧縮効果72億円に加え、主に材料費の低減活動や購入部品の原価低減などによる変動費の合理化効果65億円が収益押し上げ要因となる。営業利益を分野別で見ると、シート事業で57億円（同22％増）、精密部品で68億円（同25％増）を稼ぎ出す。シート事業では、シート骨格より粗利の高いシート完成品での受注増加によって限界利益が増加し収益改善に貢献。

　テクニカル面でも“足腰”の強さを確認済みだ。

3月27日に25日線と75日線の間でゴールデンクロス（GC）を実現。その後、一度もデッドクロスしていない。まさに強さの証明だ。週足ベースでは、4月17日に13週線と26週線、7月31日には26週線と52週線の間でそれぞれGCを達成している。

【提供：モーニングスター】

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