１月4日 年明けの日本株見通し＝“初動”を注視―マクロ指標で「神経戦」も

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2009/12/30 18:58

　１月第１週（４－８日）の相場は、その年を通じての株価トレンドを左右するという経験則があるため、まずは相場の“初動”が一番の注目点だ。

　ちなみに、０９年相場は日経平均株価が３年ぶりの陽線で終わり、２０００年－０２年に続く「３年連続陰線」は回避できたものの、１月第１週を振り返ると、大発会の５日から７日まで３日連続高を記録（日経平均の上昇幅は計３９１円）。幸先の良いスタートを切った経緯がある。

逆に、リーマン・ショックによるパニックが襲った０８年相場は、大発会当日の日経平均が前日比６１９円安と、大発会としては最大の下げに見舞われた。不吉な前兆どおり、０８年の日経平均の年間騰落率はマイナス４２．１％と、９０年のバブル相場崩壊後ではトップの下落率を記録した。

　こうした過去の動きから、０９年１２月に入ってから株価は復調しているとはいえ、マーケットに浮かれムードはほとんどうかがわれない。株価が伸び悩むと、たちまち警戒論が台頭する地合いはしばらく、変わらないだろう。しかも、年明けは重要タイムテーブルが目白押し。その内容いかんでは再び相場は神経質に揺れ動く可能性がある。

騰落レシオ、短期警戒ゾーンへ

　例えば、米国では
１月４日（現地時間）に１２月のＩＳＭ製造業景況指数、

５日には１１月製造業受注指数と１２月の自動車販売台数、

６日は１２月のＡＤＰ雇用統計と１２月のＩＳＭ非製造業景況指数、

そして８日にはマーケットの注目度がきわめて高い１２月の雇用統計がそれぞれ発表される。

　国内でも５日に１２月のマネタリーベースと１２月の国内自動車販売台数、８日には１１月の景気動向指数が明らかになる。総じていえることは、個別の企業収益動向よりも、むしろ「マクロ」への関心が再び強まることになりそう。景気指標から米国の景況感の上向きトレンドが確認されるなら、日本の輸出型ハイテク株や国際優良株は買い直される公算大。

　もっとも、東証１部の騰落レシオ（２５日移動平均）が１２月３０日現在、１１２％と、短期警戒ゾーンの１２０％台に近づきつつあるため、利益確定売りが出やすい地合いになりそう。その売りを消化して上昇トレンドをキープできるのは、１月下旬から発表が本格化する０９年度第３四半期（４－１２月）決算で通期予想に対する進ちょく率が大きく、かつ通期予想の増額修正が有望な銘柄だろう。

大手商社、鉄鋼、石油化学といった景気敏感セクターとともに、市況上昇が後押しする非鉄など資源関連が物色人気では優位に立つだろう。

【提供：モーニングスター社】

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