好決算で慎重論を撃破――好業績プラス太陽電池テーマ内包の有望株は…

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2010-04-19

　市場内には依然、短期過熱シグナルを前面に押し出した相場慎重論が幅を利かせ、本格的な調整局面入りを予測するマーケット関係者が実に多い。騰落レシオ（25日移動平均）が150％を突破した、90年以降5回のケースを検証した結果、必ずしも調整局面に突入するとは限らず、むしろ“第2波”の足場固めとなった。これは4月13日付株式新聞1面で紹介した通りだ。

　80年代バブルはもとより、98～00年のIT（情報技術）バブルも知らず、下げ相場に慣れっ子の市場関係者が増えてきたことも、慎重論が横行している一因だろう。彼らは何かと株価下落要因を見つけ出すのがうまい。

　10年1～3月期の米国決算発表が本格化する中で、収益回復が明確化してきた米企業決算もついつい調整理由にしてしまう。既に株価は収益改善を十分に織り込んでおり、決算発表を機に米国株は売られ、その影響で日本株も下落してしまう、というシナリオだ。トップバッターのアルミ大手のアルコア、続く米半導体最大手のインテル。果たして、結果はどうだったのか。株式投資に慎重を期すのは当然の話だが、プロの証券マンが常に慎重意見を述べ続けるのもいかがなものか。

　メリルリンチ日本証券が週初12日に出した日本株投資戦略ファンドマネージャー4月調査によると、世界の投資家が最も投資したい市場で日本株は11％（3月0％）と、新興国の16％（同21％）に次ぐ2番人気となった。リポートは「企業業績の上方修正やポジティブな政策などを背景に5～6月の調査で、日本株が1番人気になる可能性は十分ある」とコメントしている。日本経済の強気と円安見通しが増え、日本株の割安感が倍増した、とも。何とも心強い話だ。

　日本でも来週から3月期決算発表が本格化する。11年3月期は売上高が増加に転じ増収増益となる見込みだ。厳しい構造改革を推進した結果、多くの企業が筋肉体質となった。その中で増収となると、以前と比べ、より多くの利益が生み出されることになる。決算発表の期間中は好決算銘柄が活況に沸き、相場押し上げ要因となる可能性が強い。その勢いで今月も月足陽線となると、4月は49年の東証再開以後42勝19敗（陽線42、陰線19）、勝率（陽線率）68.9％となり、1月の最高記録に並ぶ。

　5月の勝率は50.8％（31勝30敗）。7月と並びワースト2位（1位は9月の41.0％）。ただ、決算発表最終日でオプションSQ（特別清算指数）算出日となる14日まで相場は上昇を続け、前半の貯金がものをいい、4年連続陽線となる可能性も強い。

　短期的な過熱警戒論に振り回されることなく、企業業績で大きな転換期を迎えたという、現実を直視すべきだろう。当面、6月まで強気を堅持。業績面で申し分ない上、アジア展開、太陽電池関連というテーマ性も兼ね備えた、東洋インキ製造（4634）に注目。

【提供：モーニングスター】

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